健康経営
健康経営宣言
DHCは2023年4月以降を第二創業期と位置づけて新体制をスタートさせ、Well-Beingを実現するためのパーパス「しあわせを、ふつうに。」を掲げました。この実現には、従業員一人ひとりが心と身体の健康を大切にし、安心して長く働ける環境が欠かせません。
健康はゴールではなく、よりよく生きるための土台です。
私たちは、従業員が自分らしくいきいきと輝き、「ふつうのしあわせ」が、お客様はもとよりすべての従業員とその家族にとっての日常となるよう、健康経営の取り組みを積極的に推進していくことをここに宣言します。
健康経営推進体制
代表取締役社長を最高健康経営責任者とし、人事ユニットマネージャーが健康経営推進責任者として中心的な役割を担います。ヘルスケアカンパニーとして、部門を越えた連携と一体感を持ち、従業員の健康を支える有機的な取り組みを推進していきます。
健康経営のさらなる強化に向けて、2025年4月より産業保健スタッフを新たに配置し、全国に分散する事業所や医療機関との連携体制を整えました。これにより、従業員一人ひとりの心身の健康を、よりきめ細かく支援する取り組みを開始しています。
また、PDCAサイクルの運用に加え、経営層への定期的な報告と、健康施策の方向性についての審議を行うことで、組織全体で健康経営を推進する体制をさらに強化してまいります。
健康経営戦略マップ
健康経営KPI
健康経営の主な取り組み
2030年までに、従業員の健康指標の改善と
ウェルビーイングスコアの向上を目指し、「しあわせを、ふつうに。」というパーパスのもと、健康経営を推進していきます。
2025年4月には産業保健スタッフを配置し、定期的な会議体を通じて健康課題の可視化と施策の効果検証を強化させ、従業員の笑顔が地域やお客様の笑顔につながる未来を描けるよう、より一層の推進・強化を展開しています。
健康増進、重症化予防活動
１）定期健康診断
従業員一人ひとりが自身の健康状態を意識的に把握できるよう、定期健康診断後には、二次検査の勧奨・指示に加え、社内独自の基準に基づく「ハイリスクアプローチ」を導入しています。
さらに、社内基準に該当した従業員全員に対して面談を実施するなど、健康増進・疾病予防を目的とした一次予防施策を充実させています。
これらの取り組みにより、重症化や疾病化の予防を強化し、従業員の健康維持と生活の質の向上を図っています。
２）メンタルヘルス対策
メンタルヘルス不調の未然防止と早期対応に注力すべく、社内に相談窓口を設置し、心理職の専門スタッフを配置しました。メンタル不調者に寄り添いながら、改善に向けた支援を行っています。
働きやすい職場環境の整備を推進しつつ、今後はセルフケア研修や管理職研修などをはじめ、施策を通じてより働きやすい職場環境・組織や個人としてのレジリエンスの向上を図っていきます。
各組織・部門が抱える課題を可視化し、改善に向けた対話を促進するために、エンゲージメントサーベイの結果やストレスチェックの集団分析結果を積極的に活用しています。これらのデータをもとに、階層別のフィードバックや職場ごとの課題共有の仕組みを工夫し、現場での気づきと改善行動を支援しています。
また、課題の把握から対策の検討・実施・評価までを一連の流れとして捉え、PDCAサイクルを意識した取り組みを継続しています。管理職を中心に、従業員が主体的に職場環境の改善に関わる機会を増やすことで、心理的安全性の向上にもつなげています。
３）その他の健康増進活動
定期的に施策アンケートを行い、ヘルスリテラシーの変化を確認しながら、女性の健康課題や若年層の朝食欠食、運動習慣の促進、禁煙支援など、今後更なる個人と組織の健康度向上を目指し、PDCAサイクルを意識した有機的かつ継続的な取り組みを進めてまいります（2025年：当社におけるヘルスリテラシーは93.1％）
働きやすい・働きがいのある職場環境づくり
１）在宅勤務・フレックス制度等の柔軟な制度
従業員一人ひとりのウェルビーイング実現に向けて、在宅勤務やフレックスタイム制を導入し、時間の自律的な働き方を推進しています。制度導入後に実施した「生産性」を軸としたサーベイでは、従業員・管理職の双方が、出社時と同等の生産性を維持していると回答しており、今後も生産性と効率性のさらなる向上を目指して、制度の見直しを継続していきます。
２）育児と仕事の両立支援
出産・育児・介護・私傷病など、ライフステージの変化がキャリア形成の妨げとならないよう、誰もが自分らしく能力を発揮できる職場環境の整備を目的に、両立支援制度の見直しと推進を進めています。
特に男性従業員の育児休業取得率は年々向上しており、従業員本人だけでなく、その家族の幸せにも目を向けた取り組みを展開したいと考えています。育児休業を取得した男性従業員へのインタビューを通じて、育児と仕事の両立の工夫や経験談を定期的に社内で共有することで、取得促進とスムーズな復職を支援しています。
３）治療と仕事の両立支援の強化
私傷病による休職からの復職に際しては、フィジカル面・メンタル面それぞれに対応した復職支援制度のプラットフォームを構築し、従業員が安全かつ安定的に業務へ復帰できるよう、制度の運用を開始しました。
これらの制度の充実に加え、職場全体での理解促進も重要なテーマと捉え、復職者を支える環境づくりに取り組んでいます。今後も制度の見直しや職場環境の整備を継続し、誰もが安心して長く働き続けられる職場づくりを支援していきます。
４）キャリア形成
従業員一人ひとりの自律的キャリア形成を支援するため、職種や階層に応じた研修プログラムや制度構築を進めています。自身の強みや将来のキャリアを見据えたスキル習得を促進し、継続的な成長につながる環境づくりを進めています。
５）有給休暇取得促進
当社では、従業員のワークライフバランスの向上を目的に、有給休暇の取得促進に取り組んでいます。定期的に取得状況を確認し、積極的な休暇取得を推奨することで、取得しやすい職場環境の整備を進めています。
経年比較においても、有給休暇の取得率は年々向上しており、従業員が心身のリフレッシュを図りながら、持続可能な働き方を実現できるよう支援しています。